SK通信|震災被害をふまえて

今回のSK通信では震災被害についてご紹介いたします。震災と聞いて皆さんはどんなものを思いうかべるでしょうか?1995年1月に起こった阪神大震災や2011年3月に起こった東日本大震災を始め、私たちにとって大きな震災にあう可能性は決して他人ごとではありません。そのときに備えて普段から震災時の対応を素早くできることは、私たちにとって一番大切な命を守りぬくことやその被害を最小限に抑えることにつながるのです。そこで地震についての理解を深め、その対策について学んでいきましょう。なぜ日本はこれほど地震が多発しているのでしょう?地震は地球の表面を覆う厚さ10kmから200kmの岩石の層であるプレートが少しずつずれたり、押し合ったりすることで生じます。日本がある場所は4つのプレートから構成されているため、プレートの衝突が頻繁に起こり地震が発生しているのです。地震の一次被害は建物の倒壊や地滑り、液状化などですが、より注意が必要なのは二次災害です。二次災害は火災、東日本大震災でも多くの被害書を出した津波、ライフラインである電気、ガス、水道の停止などです。地震への備えとして重要なのは、自宅近くの避難場所や家族間の連絡方法を確認しておくことです。万が一連絡が取れなかったとき、集合する場所を決めておけばより安心ではないでしょうか。避難場所は市町村によって近隣の小中学校の体育館が指定されていることが多いですが、問い合わせてしっかり確認しましょう。次に自宅についてですが、古い建物は現在と耐震性の基準が異なるため、専門家による現在の基準での耐震診断を受けることをお勧めします。また、自宅の家具で高さのあるものは、市販の金具を使用して壁や天井にしっかり固定して倒れないようにしておきましょう。もっとも重要なのは避難経路の確保ですから、出入り口の前や階段にものを置かないようにしておきましょう。

南海トラフ巨大地震というのを聞いたことがあるでしょうか?南海トラフとは東海地方にある駿河湾から四国の足摺岬に広がる海溝のことで、これまで100年から150年の周期でこの地域に大きな地震が発生を繰り返していました。予想ではこの南海トラフの東海地方で地震が30年以内に発生する確率は88パーセントとのことです。予想被害は最悪のケースにおいては地震・津波・火災等による予測死亡者数32万3千人、全壊する建物62万7千棟と東日本大震災を上回るものとなります。また関東地方においても今後30年以内に首都直下型の地震の起こる確率が70パーセントと見積もられています。関東地方は北米プレート、フィリピン海プレート、太平洋プレートという3つのプレートがちょうど重なったところにあるため、日常的に地震の発生する地域となっています。被害予想ではM7以上の大地震になる可能性があり、最悪のケースでは、死者は2万3千人にのぼり、このうち火災による死者は1万6千人、家屋の全壊・消失61万棟とのことです。とくに風の強い冬の夕方に地震が発生した場合、被害が大きくなると予想されます。まず、空気が乾燥していて風が強いと火災が発生した場合、都内には多くの木造住宅が密集しているため、あっというまに燃え移ってしまいます。さらに都心が震度6以上の地震に見舞われると道路の交通網はマヒ状態になり、電車も止まってしまうため、帰宅できない人々は800万人になると予想されます。世界中で起こる地震の約2割は日本で発生しているとのことで、人間が生きている数十年単位で大きな地震が日本のどこかで起こっていると言われています。お年寄りの方の中には関東大震災、阪神大震災、東日本大震災と3つの地震を経験している方もいることでしょう。

日本には自衛隊や消防署があり、災害が起きたとき救助活動を行っています。彼らの働きによって多くの命が助けだされているのをテレビ番組などで一度は見たことがあるのではないでしょうか?しかし、だからといって人任せにしてはいけません。自分の命は真っ先に自分で守らなければなりません。なぜなら、これまでのデータから、震災で助かった人々は震災が発生してから救助隊が駆けつける前に自力で安全な場所に避難した人がほとんどだからです。例えば、阪神大震災では早朝に震度7の地震が発生したため、多くの建物が倒壊し多くの人が生き埋めになりました。彼らの9割以上が誰が助けてくれたのかというアンケートによると、自力・家族・隣人や友人といった結果で救助隊に助けられた人はほとんどいなかったのです。また震災が起こると真っ先に交通網が遮断され、道路には倒壊した建物が横たわります。このため救助隊は連絡が来て、現場に向かっているにもかかわらず、早く到着するとは限りません。ですから、自分で自分を助ける自助の精神(災害時の食料を準備しておくことやあらかじめ避難場所を確認しておくこと等)、災害発生時に近隣の住民と助け合う共助の精神、普段から地域コミュニティに参加して防災が起きた時の助け合い体制を構築しておくことが重要です。また公助といって国や地方公共団体の任務で災害発生時に、役場、自衛隊、消防署、警察署などによる救助活動やその後の避難所開設、救援物資の支給、仮設住宅の建設があります。救助隊に助けてもらうことの前に、これらのことをきっちりさせておくことが災害被害を減らすことにつながるでしょう。

株式会社エス・ケイ通信
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